こんちわっ！
頭が良くない人の化身、蔦谷一でっす！
今日は『なんで勉強って必要なの(ぼへぇー)』ぐらい、浅はかであろう疑問について語りたいと思います。
それでは、早速いぐぅ！
疑問
昨日(2019年7月27日)のニュースでアメリカの第二四半期のGDP成長率が、前年比より2.1%増であるという報道を見て僕は思ったのです。
「GDPの成長率ってホントに国の景気良好を著す指標として正しい数字なの？」
上記のニュースによれば、中国への関税増加の影響で輸出量は下がったものの、国民の消費量が増えた為に、影響が緩和されたと解説されていました。
加えて、2.1%という数字は予想よりも多く、市場予想は1.8％増だったと、ロイターは伝えているようです。
…えっ、いや、増加するの当たり前なの？
確かに、アメリカ・ファーストの旗を掲げたトランプ政権が打ち立てた政策による影響なのだから、アメリカに対するダメージが他国より少ないのは当たり前としてですよ。
しかし、ここ連日で、自動車産業を中心とした米国の大企業が続々と収益率の低下を発表したことが報じられていました。
そ れ で も、アメリカの成長は止まらないようです。
こうなると、やはりこんな疑念がわき上がります。
「もしかした、そもそもGDPって景気の良し悪しを表すには不適切な数字なのでは？」
そもそも、GDPって？
みんなも学校で習ったこのGDPですが、その存在意義について、もう一度みんなで考えてみよう！
そもそも、GDPってなんのことでしたっけ？
…そうでしたね。
日本語でいうところの『国内総生産』のことでした。
小難しい説明は抜きにすると、民間や政府が産んだ付加価値(利益)の合計のことのようです。
因みに、日本の詳細なGDP算出方法は公にされていないそうですね。
(あやしい…)
GDP増って、ヤバない？という話
で、いまから簡単な計算の問題を出すので、みんなも答えて見てください。
Aくんと、Bくんは、それぞれ1000円ずつ持っています。
Aくんは狩人なので、猪を仕留め、Bくんに900円でそれを売りました。
Bくんは猪を材料に、猪鍋を作り、Aくんに1000円で売りました。
この時、Bくんが得た利益はいくつになるでしょう。
簡単ですね。
利益(付加価値)＝最終生産財(料理)－原価(猪)
よって、1,000－900＝100
という計算式が成り立ちますので、Bくんの利益は
A.100円
ということになります。
『消費税とか言及されてないけど、これは個人同士のやり取りじゃないの。だとすればGDPには加算されないぜ』
とかツッコミどころは多いとおもいますが、極端に簡易化するとこういうことですよね。
(…ねっ！)
猪の尊い命と、猪鍋を調理する技術をそれぞれ有料のサービスとして提供し、金銭の交換が行われたということですね。
このやり取りが完了した時点では、Aくんが900円、Bくんが1100円所持していることになります。
では、同じことがこの先で何度も繰り返されるとどのような現象が起こるでしょうか。
条件としては、"世界にはAくんとBくんの二人だけ”しかおらず、かつ"金銭のやり取りが上記の問題で交わされたものだけで画一されている”場合に限られますが、ずばり1ルーチン毎にBくんの手元に100円が増えていき、対するAくんは最終的に所持金が尽きてしまいます。
勿論、現実に金銭を使用しているのは数多の人間であり、また変質的な売買契約が行われているので、ここまで単純な話ではありません。
しかし、このAくんとBくんの関係性には、GDPの成長率増加が国民の貧困率増加でもあるという、仮説を提唱するのに、判りやすい説明になるかと思います。
各企業の収益について
人件費や納税という形で、消費者の手に還元されているとみるべきでしょうが、一般的に企業が得た収益の大半は事業拡大に充てられるのが常です。
つまり、収益が多い大企業が増えるほど、反比例して消費者の懐に残っている金銭が減少傾向にあるということなのです！
(※ソースはワイマックス、マヨネーズはキューピーなので、これは要審議情報やで工藤)
加えて、昨今は人手不足を背景に非正規社員の雇用の増加が加速しており、目に見えて、各企業の人件費削減策が施行されていることがわかります。
(勤務時間の調整なども可能な非正規社員雇用のニーズが高まっているという背景もありそうですが)
そして、今どれだけ人件費が重要視されていないのかを一目瞭然にするのが、『労働分配率』低下の傾向です。
労働分配率とは、企業の利益に対する人件費への配当比を表したものですが、アベノミクスによりGDPが成長し続ける昨今でも、日本国内では低下傾向が続いています。
これは一説によると、経営者側が将来の景気悪転への危惧から人件費の増加に踏み切れないという見方があるようです。
それはそうですね。増給しておいて、景気が悪化したからといって、数年後に減給すれば会社を離れていく社員すら出てきそうです。
しかし、本当の意味で社会貢献度を追求するのであれば、増益に見合った人件費の増加が望まれるのです。
各企業が正規社員の雇用を増やすこと。
従業員一人一人のお給料を上げていくこと。
これらが、国民にも実感できる好景気へ導くために必要な条件なのでしょう。
結論
『GDPはあくまで経済活発化を顕した、いち指標に過ぎず、国民の幸福度に寄り添っていない！』
なんだか、本筋と随分とズレた結論になっていますが、まあ、何が言いたいかというと、安部政権は支持するけども、消費税増加は反対！
と、いうことです。
以上、雑多な独り言でしたー。
ここまで読んでくれて有りがたいのですが、割りと適当いってるので、内容は早々に忘れてくれた方が吉かと思います。
(あと、あまりにとりとめない内容なので、この記事自体そのうち消すかもしれません)
それではー。
また、会う日まで！
(後日、記事を見返したところ、3割くらいGPDと誤表記していました。とても恥ずかしかったです！：2019年7月29日追記)